ビットコイン保有企業は仮想通貨市場が崩壊した時、大打撃を受ける可能性がある。
環境問題が重視される中、どこまで今の状況が許されるのか注目される。
ビットコインへのネガティブな側面、環境問題
研究によると、ビットコイン関連のエネルギー消費がピークを迎える２０２４年には、中国だけで炭素排出量が１億３０００万トンを超える見通し。
これはチェコやカタールの１６年の総排出量を上回る値となる。英ケンブリッジ大学のシナン・クフェオグル助教（土木工学）が手掛けた今回の研究によると、ビットコインのブロックチェーン（分散型台帳）による年間のエネルギー消費量は、デンマークやアイルランド、バングラデシュといった小～中規模国に匹敵する可能性があるという。
中国のビットコイン採掘、近く炭素排出量で一部欧州国に匹敵か 研究
ビットコインのマイニングにかかる電気量は莫大なものとなっている。
電気料金が安い中国へ集中しており、そのため環境汚染を中国が行っていることは明らかだろう。
こういった環境を理由として、ビットコインのマイニングに対する批判が強まっており、バイデン政権は環境重視を明言している。
規制をかける可能性すら残っている。
HSBCがマイクロストラテジーへの投資禁止
マイクロストラテジーは大量のビットコインを買い入れており、ビットコインが上げれば株価が上がる銘柄となっている。
HSBCのオンライン取引プラットフォームであるHSBC Invest Direct（HIDC）を使用している顧客は、マイクロストラテジー株を購入できなくなった。
HSBCは、顧客に対してマイクロストラテジー株を既に所有しているユーザーに追加の株を購入しないように指示するメッセージを送ったという
HSBCがマイクロストラテジー株をブラックリスト化か？ 仮想通貨関連製品と分類
さらに、自社による投資も禁止しているようだ。
ビットコインに関連する記録を行う口座@DocumentingBTCの投稿を含め、SNSで顧客からの報告が多数上がった。情報によると、MicroStrategy社のようなビットコインを財務資産として大口保有することで、ビットコインのパフォーマンスが株価に影響する株式の新規購入を禁止する方針を顧客に伝えた。対応は3月29日より実施されているという。
大手銀HSBC、ビットコイン大口保有企業の株式購入を禁止する方針
何か動きがあったのかもしれない。
例えば、イギリスなどが取引停止するのだろうか。
いずにしろ、ここまで高値となったビットコインは何か大きな動きがあるように思われる。
一方、追加購入する中国企業も
香港のハイテク企業Meitu（美圖）は、8日に1000万ドル相当のビットコイン（BTC）の購入を発表し、保有する仮想通貨の総額を約1億ドルに引き上げた。
香港企業Meitu、1000万ドル分のビットコインを追加購入 ｜ 保有仮想通貨を計1億ドルに
ポジティブ情報とネガティブ情報が色々と入り乱れる中、買うべきか、買わざるべきか迷っている投資家は多いと思われる。
